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光医療、再生医療の実現を目指して
光医療、再生医療についてのトピックスを中心に、21世紀の医療、健康管理、グローバル化における日本人のあり方について私見を表明する。
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2009年の景気は急速に回復する
2009年1月6日(火)                            晴れ

image2009-s2.jpg

明けましておめでとうございます。

2008年は大変な年でしたが、2009年はどんな年になるでしょう?

世界の景気、日本の景気は急速に回復する!
世の中の経済専門家は世界の不況は長引くと皆言っていますが、私はそうは思いません。
急速に回復します。理由は世界経済のグローバル化です。グローバル化という人は沢山おりますが、正しく理解している人は殆どおりません。グローバル化とは今回の世界不況でも判るように、世界が一つの市場として連動して動くようになり、IT、インターネットの発達により、世界の何処かで発生した動きが、急速に世界中に広かることで、カオス理論とも言われます。どこかで蝶が羽ばたいた動きが、地球の裏側の気象に影響を与えるという例でも判るように、地球全体、世界全体が一つのシステムとして連動しているわけで、サブプライム問題が発生した時、日本には殆ど影響が無いような発言を何処かの馬鹿が言ってましたが、とんでもない、甚大な影響があることが判ったと思います。世界経済が一つのシステムとして過敏に反応するようになっている為、悪くなる時も早いが、良くなるときも早いというのが正しい判断です。

急速に回復する引き金は、オバマ新大統領の就任式です!

世界経済を危機に陥れた最大の責任者は、ブッシュ大統領であることは、衆目の一致するところでしょう。日本の不況突入は、経済のグローバル化で、止むを得ないところですが、加速させた責任者は、霞ヶ関の官僚であり、自民党政権、特に、小泉元首相でしょう。ブッシュ大統領、アメリカのネオコングループが、軍需産業の期待にこたえて、中東戦争に突入し、抜き差しならなくなり、結局、共和党は大統領選挙に負けました。アメリカ国民は始めての黒人大統領という今までの常識を根底から覆す選択をし、米国経済、世界経済を変える選択をしたのです。1月20日の大統領就任式には200万人の見学者がおとづれると報道されていますが、米国国民の意識の高まりがはっきり判ります。世界不況に対して全国民が立ち上がるという宣戦布告だからです。アメリカ国民とはそういう民族性を持っており、太平洋戦争も日本の先制攻撃を跳ね返し、勝利しました。

日本も大不況を克服する為には新しいリーダーを選び、国民の鬱積感、モヤモヤ感を払拭する必要がある!

日本のオピニオンリーダーはお笑いであるといわれます。正月のTV番組へのタケシ、爆笑問題の出演は飛びぬけており、異口同音に総選挙の必要性を訴え、民主党の勝利の確実性を公言しており、日本国民の世論形成に大きな影響を与えております。既に、日本国民の潜在意識にCHANGEは染み込んだと言えます。民主党が勝てば、官僚の天下り禁止、後期高齢者制度の廃止、年金問題の早期解決を公約していますので、日本問題の最大の根っこである官僚支配を打破することも可能でしょう。更に、国家公務員、地方国民の給与カット、不況脱出までの賞与ゼロ、リストラなど民間で当たり前のことを実行する必要があります。このような施策を全力で実行することで、太平洋戦争終戦後の急速な復興を再現することは容易です。日本国民は変わり身の早さは体験済みです。
昭和20年8月15日までは鬼畜米英と言っていたNHKが、終戦後間もなく、カムカムエブリボデイーという英会話教室を始めたことを当時の国民は当然のように受け入れました。われわれ小学生は、争って進駐軍専用車に間違った振りをして乗車、チューインガムやチョコレートを貰って自慢し合いました。フレキシビリテイーを持っています。終戦で日本陸軍官僚の支配が終わったように、霞ヶ関官僚の支配が終わります。

本物が求められ、ヒットし、不況脱出の起爆剤になります!

日産自動車のフェアレデーZの新型が12月に発売され、2週間で500台の目標を遥かに上回る2000台以上が売れたと報道されています。夢を与える本物が求められていることを象徴している例です。本物の政治家、経営者、公務員、商品、サービス、医療が求められている新しい時代の到来と言えるでしょう。つまらないものには金を出さないが、本物に対しては、思い切り金を払う。絵画、音楽、映画、食品、スポーツ、本物のみが売れる時代で、日本がこの基本コンセプトに徹すれば、グローバル市場を席捲することは極めて容易です。2009年はチャンスの年です。頑張りましょう。

インターネット経由の医薬品販売の規制は馬鹿げています!

厚生労働省の発表は、官僚統制の悪例の見本です。ネット上には海外の医薬品のネットショップのサイトが無数にあり、海外のこれらのショップを規制することは不可能です。ユーザーは海外からいくらでも購入可能で、通関時にチェックすることは実質上不可能です。
おそらく、国内の医薬品販売業者の組合の陳情に応えたものと思いますが、闇職安、援助交際、幼児ポルノなど規制すべきサイトが野放しで、医薬品のネット販売だけ規制してどうするのでしようか。薬屋の無い、過疎地、山奥などでも郵便、宅配でネット上で購入した商品を受け取ることが可能ですが、年をとって薬屋に出向けない人にはどうしろというのでしょうか?そもそも日本の医薬品は海外の2倍から3倍の高い値段がついています。高価な理由は、多額の宣伝費、流通コストです。一般のネット販売を規制するのであれば
政府直営のネット店を開設し、高齢者、障害者、僻地のユーザーにIDとパスワードを発行し、直販による販売価格引き上げを実現するのが、国民サイドに立った行政というものでしょう。民主党政権の発足とともに、業者、官僚統制の観点の規制は全面的に洗い直し、廃止すべきです。
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MIKE

Author:MIKE
株式会社グリーン・メデイカル・システムズ 代表取締役、国際マーケテイングコンサルタント
日本アルメニア科学・文化・教育協会(JASEC)理事長
日本LPL療法普及協会 事務局長
アルメニアEJ大学 名誉教授

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